最近のM&A分野における法改正や実務の動きはめまぐるしいものがあり、このような状...
最近のM&A分野における法改正や実務の動きはめまぐるしいものがあり、このような状況において、法律、会計、税務の三位一体の観点から、M&Aに関連する頻出用語について実務家がコンパクトに解説した辞典に対してのニーズが高まっている。本書は、このようなニーズに応える新しいタイプの用語辞典を目指している。
特色
最近のM&A分野における法改正や実務の動きはめまぐるしいものがあり、このような状況において、法律、会計、税務の三位一体の観点から、M&Aに関連する頻出用語について実務家がコンパクトに解説した辞典に対してのニーズが高まっている。本書は、このようなニーズに応える新しいタイプの用語辞典を目指している。
本書の構成としては、M&Aに直接関係する用語は「M&A」として分類し、その周辺領域(M&A契約条項、敵対的買収・買収防衛、企業価値、株式・株主、コーポレート・ガバナンス、金融商品取引法・ディスクロージャー、企業再生・倒産、ジョイント・ベンチャー、国際関連、デット・ファイナンス)に該当するものは、その項目ごとに分類し、そのうえで、各用語につき、可能な限り、法律、会計、税務の三位一体の観点から、分類ごとに五十音順で解説した。また、クロスボーダーM&Aの重要性が増していることに応えて、各用語とその核となる定義部分については英訳も付した。更に、実務の最新情報などを記したコラムをできるだけ多く設けることにより、単なる用語辞典ではなく、読者が各自の興味に応じて、読み物としても活用できるように工夫した。したがって、用語の意味を調べるだけでなく、各分野の重要用語を概観するという使い方もできる。重要な用語はなるべく見出し語として挙げたつもりであるが、索引を活用することによりその他の用語についても幅広くアクセスできるようにした。また分野を横断して使われる用語や見出し語と関連する用語については、クロスレファレンスを充実させて、利用のしやすさを考え、専門家のために、根拠条文も明示した。